米経済指標 [CPI 2018年2月期]

米消費者物価指数(CPI)[2018年2月期]

[ 前年比 CPI]
  +2.2%  評価:ニュートラル
 (前回数値: +2.1%  事前予想:+2.2%)

[ 前期比 CPI]
  +0.2%  評価:ニュートラル
 (前回数値: +0.5%  事前予想:+0.2%)

 

[ 前年比 コアCPI]
  +1.8%  評価:ニュートラル
 (前回数値: + 1.8%  事前予想:+1.8%)

[ 前期比コアCPI ]
  +0.2%  評価:ニュートラル
 (前回数値: + 0.3%  事前予想:+0.2%)

 

 

投機マネー縮小続く

事前予想と一致する結果となりました。この結果を受けて米長期金利は 2.8%台後半 へと急上昇しています。

FRB(米連邦準備制度理事会)が行ってきた金融緩和政策・金融刺激策の縮小と圧縮(金融引き締め)の速度を速める可能性が高くなりました。
インフレ率の上昇や賃金上昇、景気回復を目的として、FRB(米連邦準備制度理事会)は国債などを買い市中に貨幣を供給してきたため、金融緩和の圧縮・縮小(金融引き締め)は国債価格下落・金利の上昇を招きますので、米10年国債(米長期金利)利回りは上昇しています。

米利上げ観測(金融緩和政策・金融刺激策の縮小と圧縮)・金融引き締めが強まったことは、市中に低金利で供給している貨幣が低金利から金利が上昇することを意味し、さらに量的緩和政策も圧縮縮小する速度が速まると予想されます。

金融緩和政策・金融刺激策の縮小と圧縮は市中から貨幣を吸い上げるため、市場はこの観測を事前に織り込むため、今まで株式へと投資していた資金を急激に撤退させ株価は劇的に下落します。
金融市場では、これを国債利回り上昇圧力やインフレ圧力と呼びます。利回り上昇やインフレ上昇圧力が金融政策を変化させ、金融緩和政策・金融刺激策の縮小と圧縮を起こさせるためです。

投機的マネーが投資縮小を示し、今まで投資されていた資金が撤退しています。
リスク回避とは違い、通貨へ投資されていた円売り新興国・主要通貨買いの投機的マネーもポジションが解消された円の買い戻しが強く現れています。
投資選好の後退は、為替市場でも投資心理を低下させるため、新興国・主要通貨を売却し円買いへと資金移動が進む値動きとなっています。
(投資選好→後退→替市場→主要通貨→投資選好→低下→下落に影響する)

特に新興国通貨や豪ドルなどの通貨は流動性(通貨取引量)が少なく、一度円買いが始まると買い戻しが少なく、買いポジションのストップ(損切り)を巻き込みさらに下落する流れが続いています。

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