仮想通貨は規制措置よりもストップロスを警戒すべき

仮想通貨バブル形成3要素

  1. 仮想通貨上昇は日本勢の買い
    2017年9月時点で、中国はビットコイン取引量の 92% を占め、日本は 12% 、韓国は 0.4% でしたが、2017年9月中国政府が中国国内での取引禁止、中国国内の取引所の閉鎖を始めとして、その他の規制も導入したため、現在中国からビットコインが著しく減少し、2017年10月には、ビットコインの取引量が日本 60%、韓国 6% となりました。
    ビットコインの取引量の 60% を日本が占めたため、日本勢特有の買いが圧倒的に優勢になり、バブル状態へと突入し2500000円を超える展開となりました。
    中国の仮想通貨規制が市場の均衡性を保っていたと捉えることができます。

  2. 中国の仮想通貨規制
    2017年10月から異常に上昇し始めたことからも、中国の仮想通貨規制が日本の買いを誘い、バブルを形成したことが分かります。
    それは、日本勢中心の取引となったため、買いのみへの転換点となったためです。
    (中国の仮想通貨規制後に短期間で異常に上昇し、バブルを形成した)

  3. 日本勢がまねいた仮想通貨バブル
    日本では投資=長期保有による資産保有の考えが強く買いバイアスが強行け傾向にあり、マスコミや利益を得る一部の人々によるセンセーショナル(故意に感情をあおり、かき立てる)な手法が、最大のビットコイン取引をほこる日本勢の買いを誘発しバブルを形成しました。
    更に、シカゴ先物市場への上昇でこの先も高値を超えるとの憶測が買いを誘発しました。
    (日本では投資=長期保有による資産保有の考えが強く買いバイアスが強い)

 

世紀の空売りを待っていたヘッジファンド

仮想通貨の暴落はその原因知るよりも、値動きの動向を把握することが重要となります。
ヘッジファンドは各国の仮想通貨規制による下落材料を待ち望み、当初からヘッジファンドは世紀の空売りをビットコインがシカゴで先物取引が開始されることを待ち望んでいました。

ここで、ヘッジファンドなどが日本勢の買いポジションを超える膨大な資金で空売り(ショートポジション)を仕掛けてきますので、日本の買いポジション勢は買値を下回ると、ストップロス(損切り)を行い、さらに下落が加速する結果となりました。

 

仮想通貨は規制措置よりもストップロスを警戒すべき

空売り(ショート)ポジションが発生すると、一時期ですが下落が始まります。問題はこの下落が続くかどうかが最大の争点です。
ヘッジファンドによる空売り(ショート)ポジションにより、下落が発生し今まで仮想通貨を買っていた買いポジション派が決済をすると、当然下落拡大します。
決済よりも多くの買いが入るとまた上昇するのですが、この買いポジション派の買い決済と空売り(ショート)ポジション積み増しで、買いポジション派がストップロス(損切り)を行い、市場の買いポジションが減るため更に下落が加速する繰り返しが、今回のビットコインの劇的な下落となりました。

ビットコインはつり上げるだけつり上げられ、一気に空売り(ショート)ポジション発生により、ストップロスを巻き込みながら下落する典型的な相場となっています。

 

ショートポジションとストップロスの典型例

大量の売り注文(ショートポジション)によってレートがみるみる下がっていき、2000000台割れると、大量のストップロス注文が引っかかって、それがさらに下げを加速させます。
さらにパニックが発生し下落が進行中に、ヘッジファンドなどショートポジション派は、少しずつ買い戻して利益を確定させていきます。膨大な資金で高値で売り、その過程で大量のストップロスが発生するため、下落が拡大し、ヘッジファンドなどは安値で買い戻すことができることになります。

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